「2050年にカーボンニュートラルを達成」。地球温暖化を食い止めるために、日本が掲げた野心的な目標を実現するため、建築物の省エネルギー化が急務となっている。建築物は、国内の炭酸ガス排出の34.6％を占めるからだ（2021年度、資源エネルギー庁）。そのため、建築領域における「環境」分野の仕事が、これから大きく伸びていくと予想されている。そこで今回は、建築...

建築物が国の省エネ基準に適合しているかどうかを計算する「省エネ計算業務」を手掛けている環境・省エネルギ―計算センター。2025年に新築の建物については省エネ基準への適合が義務化されるため、今、急速に事業を拡大中だ。そのため積極的に人財採用に取り組んでいて、設計事務所から転職してきた一級建築士や、全くの異業種から転職してきた未経験者など、様々なキャリアの...

2025年4月から、新たな建築物は、国の省エネ基準（建築物エネルギー消費性能基準）を満たすことが必須になる。それに伴い、基準に適合するかどうかを調べる「省エネ計算業務」へのニーズが爆発的に増えるのは確実だ。この業務のエキスパート集団として、立ち上がったベンチャー企業が環境・省エネルギー計算センター。省エネ計算を始めとする「環境」という分野を、「意匠」「...